資産形成キャンペーン

  • 資産形成キャンペーン。キャンペーン期間2021年10月1日(金)から12月30日(木)

  • ※1 お申込手数料を含む金額です。※2 ノーロード商品は、積立期間を「期限なし」でお申込みいただいた場合に限り対象となります。

  • ※1 2021年9月30日までに次のいずれかのお取引(投資信託の購入・積立投信契約による購入・保有中の投資信託商品の収益分配金による再投資・ロールオーバー)等により、2021年の非課税投資枠をご利用いただいたお客さまは対象外となります。※2 お申込手数料を含む金額です。

キャンペーン詳細

キャンペーン名 資産形成キャンペーン
キャンペーン期間 2021年10月1日(金)~12月30日(木)
キャンペーン内容
  • 各コースは重複ご利用可
コツコツ積立コース
  • 期間中、課税口座またはNISA口座で新たに積立投信を月額合計1万円以上※1ご契約いただき※2、2022年1月末までに契約に基づく購入取引が行われた個人のお客さまへ1,000円プレゼント
    さらに、上記のお取引をつみたてNISAでお申し込みいただいたお客さまへ500円プレゼント
  • 1 お申込手数料を含む金額です。
  • 2 ノーロード商品は、積立期間を「期限なし」でお申し込みいただいた場合に限り対象となります。
NISAつくって&つかってコース
  • 期間中、当行で新たにNISA口座(一般NISA・つみたてNISA)開設をお申し込みいただき、2022年1月末までに口座開設手続きが完了したお客さまへ500円プレゼント
  • 2021年9月末現在、2021年の非課税投資枠のご利用のないお客さま※1で、期間中、NISA口座で投資信託を累計20万円以上※2ご購入いただいたお客さまへ1,000円プレゼント
  • 1 2021年9月30日までに、次のいずれかのお取引等により、2021年の非課税投資枠をご利用いただいたお客さまは「NISAつくって&つかってコース(投資信託ご購入)」の対象外となります。
    (投資信託の購入・積立投信契約による購入・保有中の投資信託商品の収益分配金による再投資・ロールオーバー)。
  • 2 お申込手数料を含む金額です。
キャンペーンに関する留意事項
  • 各コースは重複してご利用いただけます。
  • 「コツコツ積立コース」と「NISAつくって&つかってコース(投資信託ご購入)」の各プレゼントは、期間中お一人さま一回限りです。
  • 「コツコツ積立コース」は、既存の積立投信契約の増額変更は対象となりません。
  • 「NISAつくって&つかってコース(投資信託ご購入)」の累計購入金額には、積立投信契約に基づく購入金額は含みません。
  • NISA口座で投資信託をご購入いただき、事後的に二重口座であったことが判明した場合は対象となりません。
  • プレゼントは、投資信託指定預金口座に入金します。入金のご連絡はいたしませんので、通帳等でご確認いただきますようお願いいたします。
  • プレゼントは2022年2月下旬に行う予定です。諸事情により遅れる場合がありますので、ご了承ください。
  • プレゼントは、入金時に投資信託指定預金口座が解約されている場合は対象外となります。
  • プレゼントによる景品は、税法上確定申告が必要となる場合があります。
  • インターネットバンキングによるお取引も対象となります。

ご注意ください!

2021年分非課税枠のご利用をご希望のお客さまへ

非課税投資枠の利用は、申込日でなく受渡日によって判断されます(受渡日とは基準価額適用日の翌営業日をいいます)。そのため、2021年中に投資信託をご購入または積立投信をご契約いただいた場合も、2021年分の非課税投資枠をご利用いただけず、2022年分の非課税投資枠のご利用となる場合があります。詳しくは窓口またはフリーダイヤルへお問い合わせください。

【NISA口座(一般NISA・つみたてNISA)に関する留意事項】

  • 当行で開設するNISA口座への受入れ対象となるのは、当行取扱いの公募株式投資信託に限られます(上場株式や上場投資信託(ETF・REIT)等は取り扱っておりません)。但し、つみたてNISAは当行が指定するつみたてNISA適格商品に限ります。
  • 現在特定口座や一般口座で保有している投資信託をNISA口座へ移管することはできません。
  • NISA口座内の残高を他の金融機関へ移管することはできません。
  • 一般NISAとつみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用は受けられません。変更する場合は、原則暦年単位となります。
  • 年間の非課税投資枠は、一般NISAが120万円、つみたてNISAが40万円(お申込み手数料を除く金額)であり、各年において年間の非課税投資枠に満たなかった未使用の非課税投資枠を翌年以降に繰越すことはできません。
  • NISA口座内の公募株式投資信託を一度解約すると、その非課税投資枠の再利用はできません。したがって短期間での売買等を前提とした投資には適していません。
  • NISA口座内の公募株式投資信託を換金し譲渡損失が発生しても、特定口座等で保有する他の上場株式の譲渡益や配当等との損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
  • 投資信託の分配金のうち元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であり、NISA口座における制度上のメリットを享受できません。
  • つみたてNISAのご利用には、累積投資契約(積立契約)の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品(つみたてNISA適格商品)の買付けが行われます。
  • つみたてNISAにより買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値は、原則として年1回通知いたします。
  • つみたてNISAではNISAと異なりロールオーバーができません。
  • 基準経過日(NISA口座に初めて累積投資勘定を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日)におけるつみたてNISA口座開設者の氏名・住所について確認が求められます。また、確認期間(基準経過日から1年を経過する日までの間)内に当該確認ができない場合は、累積投資勘定への上場株式等の受入れができなくなります。
  • 「非課税口座開設届出書」の提出により、NISA口座を即日で開設し、同日にNISA優先扱いの買付、「あいぎん積立投信」・「つみたてNISA」の申込みを行うことができます。但し、インターネットでの申込みの場合は、「投資信託口座開設完了のご案内」メール着信後となります。
  • 事後的に二重口座であったことが判明した場合には、そのNISA口座で買付けた投資信託は買付時に遡って、特定口座(特定口座を未開設の場合は一般口座)に移管されます。なお、移管以前に生じた配当所得及び譲渡所得については、一般口座での取引として取扱われ、遡及して課税されます。譲渡益については確定申告が必要です。
    • 「あいぎん積立投信」及び「つみたてNISA」の契約も特定口座(特定口座を未開設の場合は一般口座)扱いとなります。

◆上記内容は、2021年10月現在の法令等に基づいて作成しています。今後の法令改正等により変更となる場合があります。

【投資信託に関する留意事項】

  • 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行に預託いただく投資信託は、投資者保護基金による一般顧客に対する支払いの対象ではありません。
  • 投資信託は元本が保証されている商品ではありません。
  • 投資信託の運用による損益は投資信託をご購入されたお客さまに帰属いたします。
  • お客さまが購入される投資信託は、愛知銀行が販売の取扱いを行い、各投資信託委託会社(運用会社)が設定・運用を行います。
  • 投資信託は、国内外の値動きのある株式・債券・不動産投信などの有価証券等に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。また外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替変動リスク)により基準価額が変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 投資信託は、ご購入時にお申込手数料(お申込金額または基準価額に対して最大2.75%(税込))ならびにご換金時には一部の商品で解約手数料(公社債投信で1万口あたり最大110円(税込))が必要なものや信託財産留保額(ご換金時の基準価額に対して最大0.5%)が基準価額から差し引かれるものがあります。保有期間中には信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.09%(税込))とその他の費用として監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、組入れ資産の保管等に要する諸費用等を信託財産から間接的にご負担いただきます。なお、「その他の費用」および「手数料等の合計額」については、保有期間や運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等によりご確認ください。
  • ファンドによっては、お取扱いできない日や大口の換金について制限がある場合があります。
  • 投資信託のリスクおよび手数料等は商品毎に異なりますので、投資信託をご購入の際は、事前に各商品の最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容をよくお読みいただいたうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面は当行の本・支店の窓口にてご用意しています。なお、インターネット取引専用投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)は窓口にはご用意しておりませんので、当行のホームページ上でご閲覧ください。

商号等:株式会社愛知銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第12号
加入協会:日本証券業協会

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