インターネット投資信託取引いつでも20%OFF
販売手数料がインターネットバンキング 愛銀AIダイレクト
最新ファンド情報
2024年3月15日 4月1日(月)より投資信託9商品の新規販売を中止します
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投資信託とは
多くのお客さまから集めた資金をひとつにまとめて、専門家が株式や公社債などの有価証券に分散投資を行い、
運用の成果を持分に応じてお客さまにお返しするものです。愛銀AIダイレクトで行う
インターネット投資信託取引がおトク!
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特徴1
ご来店不要でどこでも簡単に
お取引できます。投資信託の購入や解約、投資状況の照会といったお取引、サービスがご利用いただけます。
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特徴2
24時間、いつでも
お取引可能です。24時間、いつでもお取引可能です。
当日分の売買受付は15時までOKです。しかも15時以降の夜間や銀行休業日でも、いつでも売買の予約登録が可能です。- システムメンテナンスの日、時間帯は除きます。
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特徴3
販売手数料がいつでも
20%OFFです。ご購入時の手数料は窓口に比べ20%OFFと、割安な手数料でご利用いただけます。
- 積立投資信託(定時定額買付サービス)による販売手数料は割引の対象となりません
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特徴4
積立投資信託をお申込み
いただくことができます。お気軽にNISAのつみたて投資枠を活用した積立投資信託(定時定額買付サービス)を始めていただくことができます。
ロボットアドバイザーであなたに適した
ポートフォリオを自動診断!投資信託に対するお考えについて、いくつかの質問にお答えいただくと、あなたに適した資産配分やファンドをご提示します。
これからの資産運用のために、まずは試してみませんか?
取扱ファンド
当行取扱ファンドの基準価額や運用実績などがご確認いただけます。
さらに様々な方法でお客さまに適したファンド検索ができます(リンク先は外部のサイトです)。
積立投信
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まとまった資金がないけれど、資産運用できるのかな?
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資産運用に興味あるけど、投資にはリスクがあるって聞くし、初心者には難しそうだな…
「積立投信」がオススメです!
あいぎん積立投信は毎月一定額ずつ、月々1千円から資産運用が始められます。
確かに投資にはリスクがありますが、一度に全額投資するのではなく、積立で投資することでリスクを抑える効果があります。
NISA(少額投資非課税制度)
2024年からNISAが新しくなりました!
NISA制度をうまく活用してみませんか?
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- 窓口で相談する
- お近くの店舗でご相談ください。
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- お電話でご相談・お申込み
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営業推進部 営業推進グループ
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受付時間:月~金曜日 9:00~17:00
※土・日・祝、銀行の休業日は除きます。
投資信託に関する留意点
投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行に預託いただく投資信託は、投資者保護基金による一般顧客に対する支払いの対象ではありません。
投資信託は元本が保証されている商品ではありません。
投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属いたします。
購入する投資信託は、愛知銀行が販売の取扱いを行い、各投資信託委託会社(運用会社)が設定・運用を行います。
投資信託は、国内外の値動きのある株式・債券・不動産投信などの有価証券などに投資しますので、運用実績は市場環境などにより変動します。また外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替変動リスク)により基準価額が変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
投資信託は、ご購入時にお申込手数料(お申込金額または基準価額に対して最大2.75%(税込))ならびにご換金時には一部の商品で解約手数料(公社債投信で1万口あたり最大110円(税込))が必要なものや信託財産留保額(ご換金時の基準価額に対して最大0.5%)が基準価額から差し引かれるものがあります。保有期間中には信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.09%(税込))とその他の費用として監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、組入れ資産の保管などに要する諸費用などを信託財産から間接的にご負担いただきます。なお、「その他の費用」および「手数料などの合計額」については、保有期間や運用状況などにより変動しますので、事前に料率、上限額などを表示することができません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面によりご確認ください。
ファンドによっては、お取り扱いできない日や大口の換金について制限がある場合があります。
投資信託のリスクおよび手数料等は商品毎に異なりますので、投資信託をご購入の際は、事前に各商品の最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容をよくお読みいただいたうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面は当行の本・支店の窓口にてご用意しています。なお、インターネット取引専用投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)は窓口にはご用意しておりませんので、当行のホームページ上でご閲覧ください。
投資信託のお取引に関しては、書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
NISA口座に関する留意事項
当行で開設するNISA口座への受入れ対象となるのは、当行取扱いの公募株式投資信託に限られます(上場株式や上場投資信託(ETF・REIT)などは取り扱っておりません)。
現在特定口座や一般口座で保有している投資信託をNISA口座へ移管することはできません。
NISA口座内の残高を他の金融機関へ移管することはできません。
年間の非課税投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円(お申込み手数料を除く金額)であり、各年において年間の非課税投資枠に満たなかった未使用の非課税投資枠を翌年以降に繰越すことはできません。
非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)については、NISA口座内の投資信託を売却した場合、当該売却した投資信託が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することが可能となります。
NISA口座内の公募株式投資信託を換金し譲渡損失が発生しても、特定口座などで保有する他の上場株式の譲渡益や配当などとの損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
投資信託の分配金のうち元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であり、NISA口座における制度上のメリットを享受できません。
つみたて投資枠のご利用には、累積投資契約(積立契約)の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品(当行が指定する長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託)の買付けが行われます。
つみたて投資枠により買い付けた投資信託の信託報酬などの概算値は、原則として年1回通知いたします。
基準経過日(NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日)における氏名・住所について確認が求められます。また、確認期間(基準経過日から1年を経過する日までの間)内に当該確認ができない場合は、新たにNISA口座への投資信託の受入れはできなくなります。
「非課税口座開設届出書」の提出により、NISA口座を即日で開設し、同日にNISA優先扱いの買付、「あいぎん積立投信」・「つみたて投資枠」の申込みを行うことができます。但し、インターネットでの申込みの場合は、「投資信託口座開設完了のご案内」メール着信後となります。
事後的に二重口座であったことが判明した場合には、そのNISA口座で買付けた投資信託は買付時に遡って、特定口座(特定口座を未開設の場合は一般口座)に移管されます。なお、移管以前に生じた配当所得及び譲渡所得については、一般口座での取引として取扱われ、遡及して課税されます。譲渡益については確定申告が必要です。
- 「あいぎん積立投信」及び「つみたて投資枠」の契約も特定口座(特定口座を未開設の場合は一般口座)扱いとなります。
販売会社の概要
商号など/株式会社愛知銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第12号
加入協会/日本証券業協会
- 本ページは販売用資料ではなく、また金融商品取引法に基づく開示書類でもありません。
- 本ページは愛知銀行が作成したものです。