インターネット投資信託取引
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いつでも20%OFF

投資信託とは

多くのお客さまから集めた資金をひとつにまとめて、専門家が株式や公社債などの有価証券に分散投資を行い、
運用の成果を持分に応じてお客さまにお返しするものです。

  • 4つの特徴

    投資信託の以下の4つの特徴をご紹介します。

    1. 少額から投資可能
    2. 分散投資
    1. 投資の専門家が運用
    2. 投資タイプが選べる

    詳しく見る

  • 投資信託のしくみ

    投資信託のしくみを図を使い分かり易く説明します。

    詳しく見る

  • 投資信託と
    預金との違い

    預金とどう違うのかを比較表を使い開設します。

    詳しく見る

  • 一般的な
    投資信託のタイプ

    債券、株式、不動産投資信託などの一般的な投資信託のタイプをご紹介します。

    詳しく見る

  • 投資信託のリスクと
    リターンについて

    資産運用において、切っても切れない関係であるリスクとリターンについて解説します。

    詳しく見る

  • リスクと上手に
    つきあうために

    資産運用のリスクと付き合っていくための方法をご紹介します。(資産分散、時間分散、長期投資)

    詳しく見る

  • 投資信託にかかる
    費用・税金は?

    投資信託でかかる費用と税金を場面ごとに解説します。

    お得な非課税制度(NISA)についてはこちら

    詳しく見る

  • 投資信託の
    収益分配金とは?

    投資信託の分配金の預貯金の利息との違いなどを解説します。

    詳しく見る

愛銀AIダイレクトで行う
インターネット投資信託取引がおトク!

  • 特徴1

    ご来店不要でどこでも簡単に
    お取引できます。

    投資信託の購入や解約、投資状況の照会といったお取引、サービスがご利用いただけます。

  • 特徴2

    24時間、いつでも
    お取引可能です。

    24時間、いつでもお取引可能です。
    当日分の売買受付は15時までOKです。しかも15時以降の夜間や銀行休業日でも、いつでも売買の予約登録が可能です。
    • システムメンテナンスの日、時間帯は除きます。

  • 特徴3

    販売手数料がいつでも
    20%OFFです。

    ご購入時の手数料は窓口に比べ20%OFFと、割安な手数料でご利用いただけます。

    • 積立投資信託(定時定額買付サービス)による販売手数料は割引の対象となりません
  • 特徴4

    積立投資信託をお申込み
    いただくことができます。

    お気軽につみたてNISAを含む積立投資信託(定時定額買付サービス)を始めていただくことができます。

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ポートフォリオを自動診断!

投資信託に対するお考えについて、いくつかの質問にお答えいただくと、あなたに適した資産配分やファンドをご提示します。
これからの資産運用のために、まずは試してみませんか?

取扱ファンド

当行取扱ファンドの基準価額や運用実績などがご確認いただけます。
さらに様々な方法でお客さまに適したファンド検索ができます(リンク先は外部のサイトです)。

積立投信

  • まとまった資金がないけれど、資産運用できるのかな?

  • 資産運用に興味あるけど、投資にはリスクがあるって聞くし、初心者には難しそうだな…

そんな方には、
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あいぎん積立投信は毎月一定額ずつ、月々5千円から資産運用が始められます。
確かに投資にはリスクがありますが、一度に全額投資するのではなく、積立で投資することでリスクを抑える効果があります。

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  • 一般NISA

    年間120万円を上限として最長5年間で最大600万円までの投資から得た利益が非課税となる制度です。

  • つみたてNISA

    年間40万円まで(20年間で最大800万円)の投資から得た利益が非課税となる制度です。非課税で長期的な積立投資が可能です。

  • ジュニアNISA

    未成年の方も年間80万円までの投資から得た利益が一般NISAと同様に、非課税となる制度です。

NISAのメリット

NISA口座を利用して公募株式投資信託に投資した場合、
非課税期間中に受け取った「普通分配金」と売却時の「値上がり益」が非課税になります。

  • 特定口座や一般口座を利用した場合

    株式投資信託などの売却益

    株式投資信託などの普通分配金

    税率20.315% (国税15.315%、地方税5%)

  • NISA口座を利用した場合

    税率0%

株式投資信託に投資したときのイメージ 株式投資信託に投資したときのイメージ

3つのNISAの比較

一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAにはそれぞれ異なるポイントがありますので、確認しておきましょう。

事項 一般NISA つみたてNISA ジュニアNISA
利用できる年齢 20歳以上 20歳以上 0歳~19歳
年間非課税投資枠 120万円 40万円 80万円
非課税投資総額 600万円(120万×5年) 800万円(40万×20年) 400万円(80万×5年)
投資対象 上場株式など(ETF・REIT含む)、公募株式投資信託 信託期間が20年以上、非毎月分配型などの公募株式投資信託など 上場株式など(ETF・REIT含む)、公募株式投資信託
投資可能期間 2014年1月1日~
2023年12月末まで
2018年1月~
2037年12月末まで
2016年4月~
2023年12月末まで
※2023年以降も口座開設者が20歳に到達するまでは非課税保有を継続可能
非課税運用期間 投資した年から最長5年間
(ロールオーバー可能)
投資した年から最長20年間 投資した年から最長5年間
(ロールオーバー可能)
払出制限 なし なし 18歳まで途中払出に制限(災害時やむを得ない場合は非課税での払出が可能)
口座名義人 本人 本人
運用口座の管理 本人 本人 親権者などが代理
金融機関変更 可能 可能 不可

NISA口座開設のご案内

「非課税適用確認書の交付申請書 兼 非課税口座開設届出書」をご利用の場合

  • STEP1

    お客さまは「非課税適用確認書の交付申請書 兼 非課税口座開設届出書」、「個人番号届出書」、「本人確認書類」などを愛知銀行にご提出いただきます。

  • STEP2

    愛知銀行は、お客さまの非課税口座の開設状況を税務署に確認します。

  • STEP3

    税務署は、お客さまごとに「非課税適用確認書」を交付します。

  • STEP4

    愛知銀行は「非課税適用確認書」を受領し、口座を開設し、お客さまに「非課税口座開設通知書」等を郵送いたします。

<NISA口座開設の流れイメージ>

NISA口座開設の流れイメージの図 NISA口座開設の流れイメージの図
  • NISA口座のお申し込みに際し個人番号の告知が必要となるため、「個人番号カード」または「通知カード」などをご提示いただきます。
    詳しくは店舗窓口へお問い合わせください。

「非課税口座簡易開設届出書」をご利用の場合

「非課税口座簡易開設届出書」のご提出により、NISA口座を即日で開設し、同日にNISA口座を利用して購入できます。

  • 一般NISAのみご利用が可能です。
  • 一般NISA

    年間120万円を上限として最長5年間で最大600万円までの投資から得た利益が非課税となる制度です。

    詳しく見る

  • つみたてNISA

    年間40万円まで(20年間で最大800万円)の投資から得た利益が非課税となる制度です。非課税で長期的な積立投資が可能です。

    詳しく見る

  • ジュニアNISA

    未成年の方も年間80万円までの投資から得た利益が一般NISAと同様に、非課税となる制度です。

    詳しく見る

投資信託に関する
お問い合わせ
  • お電話でご相談・お申込み
    個人部個人営業支援グループ

    受付時間:月~金曜日 9:00~17:00

    ※土・日・祝、銀行の休業日は除きます。
    ※携帯電話、PHSからもご利用いただけます。

投資信託に関する留意点

投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行に預託いただく投資信託は、投資者保護基金による一般顧客に対する支払いの対象ではありません。
投資信託は元本が保証されている商品ではありません。
投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属いたします。
購入する投資信託は、愛知銀行が販売の取扱いを行い、各投資信託委託会社(運用会社)が設定・運用を行います。
投資信託は、国内外の値動きのある株式・債券・不動産投信などの有価証券などに投資しますので、運用実績は市場環境などにより変動します。また外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替変動リスク)により基準価額が変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
投資信託は、ご購入時にお申込手数料(お申込金額または基準価額に対して最大3.24%(税込))ならびにご換金時には一部の商品で解約手数料(公社債投信で1万口あたり最大108円(税込))が必要なものや信託財産留保額(ご換金時の基準価額に対して最大0.5%)が基準価額から差し引かれるものがあります。保有期間中には信託報酬(純資産総額に対して最大年率1.993%(税込)程度)とその他の費用として監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、組入れ資産の保管などに要する諸費用などを信託財産から間接的にご負担いただきます。なお、「その他の費用」および「手数料などの合計額」については、保有期間や運用状況などにより変動しますので、事前に料率、上限額などを表示することができません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面によりご確認ください。
ファンドによっては、お取り扱いできない日や大口の換金について制限がある場合があります。
投資信託のリスクおよび手数料などは商品毎に異なりますので、投資信託をご購入の際は、事前に各商品の最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容をよくお読みいただいたうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面は当行の本・支店の窓口にてご用意しています。
投資信託のお取引に関しては、書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。

NISA口座(一般NISA・つみたてNISA)に関する留意事項

当行で開設するNISA口座への受入れ対象となるのは、当行取扱いの公募株式投資信託に限られます(上場株式や上場投資信託(ETF・REIT)などは取り扱っておりません)。但し、つみたてNISAは当行が指定するつみたてNISA適格商品に限ります。
現在特定口座や一般口座で保有している投資信託をNISA口座へ移管することはできません。
NISA口座内の残高を他の金融機関へ移管することはできません。
一般NISAとつみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用は受けられません。変更する場合は、原則暦年単位となります。
年間の非課税投資枠は、一般NISAが120万円、つみたてNISAが40万円(お申込み手数料を除く金額)であり、各年において年間の非課税投資枠に満たなかった未使用の非課税投資枠を翌年以降に繰越すことはできません。
NISA口座内の公募株式投資信託を一度解約すると、その非課税投資枠の再利用はできません。したがって短期間での売買などを前提とした投資には適していません。
NISA口座内の公募株式投資信託を換金し譲渡損失が発生しても、特定口座などで保有する他の上場株式の譲渡益や配当などとの損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
投資信託の分配金のうち元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であり、NISA口座における制度上のメリットを享受できません。
つみたてNISAのご利用には、累積投資契約(積立契約)の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品(つみたてNISA適格商品)の買付けが行われます。
つみたてNISAにより買い付けた投資信託の信託報酬などの概算値は、原則として年1回通知いたします。
つみたてNISAでは一般NISAと異なりロールオーバーができません。
基準経過日(NISA口座に初めて累積投資勘定を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日)におけるつみたてNISA口座開設者の氏名・住所について確認が求められます。また、確認期間(基準経過日から1年を経過する日までの間)内に当該確認ができない場合は、累積投資勘定への上場株式などの受入れができなくなります。

ジュニアNISA口座に関する留意事項

ジュニアNISA口座の開設は、日本国内にお住まいの方で、開設する年の1月1日時点で19歳以下の未成年の方が対象となります。
ジュニアNISA口座は、1人1口座(1金融機関)しか開設できません。また、NISA口座と異なり、金融機関の変更はできません(廃止後の再開設は可能ですが、払出制限の解除前に口座を廃止すると、過去に受け取った分配金や売却益のすべてに課税されます)。
当行で開設するジュニアNISA口座への受入れ対象となるのは、当行取扱いの公募株式投資信託に限られます(上場株式や上場投資信託(ETF・REIT)などは取扱っておりません)。
ジュニアNISA口座(未成年者口座)の損失はないものとみなされ、特定口座や一般口座で保有する他の投資信託などの売却益や分配金などとの損益通算はできず、その損益の繰越控除もできません。
ジュニアNISA口座(未成年者口座)で保有している投資信託を売却しても、その投資信託を購入する際に使用した非課税投資枠の再利用はできません。また、各年において80万円に満たなかった未使用の非課税投資枠を翌年以降に繰越すことはできません。
投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は、そもそも非課税であり、ジュニアNISA口座(未成年者口座)における制度上のメリットを享受できません。
18歳(口座開設者が3月31日時点で18歳である年の前年12月末:(例)高校3年生の12月末)までは、ジュニアNISA口座から原則として払出すことができません。それ以前に払出す場合は、過去に非課税とされた譲渡益や分配金に対して払出時に課税され、ジュニアNISA口座は廃止されます。

  • 災害時などのやむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です(ただし、この時もジュニアNISA口座は廃止されます)。
    当サイトは、2017年12月現在の法令などに基づいて作成しています。今後の法令改正などにより記載内容が変更となる場合があります。

販売会社の概要

商号など/株式会社愛知銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第12号
加入協会/日本証券業協会

  • 本ページは販売用資料ではなく、また金融商品取引法に基づく開示書類でもありません。
  • 本ページは愛知銀行が作成したものです。