インターネット&
郵送で簡単手続き!
おウチでサクッと
投資信託口座開設
18歳以上で愛銀Aiダイレクトをご利用のお客さまは、ご自宅から簡単に、インターネットで投資信託口座を開設いただけます。また、NISA口座も同時にお申込みいただけます。
インターネットで投資信託口座を開設する
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パソコンやスマホから愛銀Aiダイレクトにログオンし、必要な情報をご入力いただきます。
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申込み受付後に申込書類がご自宅に届きます。(7営業日前後で発送)
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ご記入後、本人確認書類のコピーを同封し、専用の返信封筒にてご返送ください。
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お手続きが完了次第(約2週間)、お届けのメールアドレス宛にご連絡メールをお送りします。
お申込みいただける方
- 満18歳以上の方(愛銀Aiダイレクトからのお申込みは上限80歳未満の方まで)
- 税務上の居住地国が「日本のみ」の方
- 当行にお届けいただいているご住所・氏名に変更がない方
【ご注意】投資信託口座開設までに必要なもの
口座情報とご印鑑
マイナンバーのお届けに必要なもの
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2020年5月25日以降に通知カードの記載事項(氏名・住所など)に変更が生じた場合は、通知カードはご利用いただけません
「口座開設時のお願い」(1.2MB)
インターネットバンキングから開設する
愛銀Aiダイレクト契約済みの方
個人向けインターネットバンキング「愛銀Aiダイレクト」にログオンし、以下の手順に従って必要事項を入力してください。
- NISA口座開設書類は、申込完了後に郵送される「投資信託口座開設キット」に同封されています。
01
愛銀Aiダイレクトにログオンいただいたら、画面上部のメニューから「投資信託」を選択し、その後サブメニューの「投資信託」をクリックしてください。
02
投資信託メニューの中から「投信口座開設」を選択してください。
03
注意事項を確認し、内容に同意されたらチェックボックスにチェックを入れてください。その後、[次へ]ボタンをクリックしてください。
04
お客さまの情報を入力し、[次へ]ボタンをクリックしてください。
05
お客さまカード情報を入力し、投資信託取引に関するご意向のアンケートを回答いただいた後、[次へ]ボタンをクリックしてください。
06
投信口座種類から「特定口座で開設する-源泉徴収あり(分配金受入あり)」にチェックを入れ、指定預金口座を選択してください。その後[確認画面へ]ボタンをクリックしてください。
- NISA口座の申込書類も同時にご自宅にお届けします。
07
登録いただいた内容をご確認のうえ、[確定する]ボタンをクリックしてください。
こちらで投資信託口座開設の申込は完了です。
お申込から7営業日前後で、申込書類を当行から郵送いたします。
個人向けインターネットバンキング
愛銀Aiダイレクト
ログオン
愛銀Aiダイレクト未契約の方
まずは個人向けインターネットバンキング「愛銀Aiダイレクト」の新規申込手続きが必要です。手続き完了後、愛銀Aiダイレクト契約済みの方向けの案内をご確認ください。
人気のNISA口座も同時にお申込みいただけます
NISAでおトクに資産形成
NISAとは、個人の資産形成を応援する国の税制優遇制度です。通常、投資で得られた利益には約20%の税金がかかりますが、NISAなら利益に対して非課税(0円)になり、利益をそのまま受け取ることができます。
NISAについて詳しくはこちら
投資信託口座開設後の手続き
インターネット投資信託口座を開設後、以下のページからお手続き方法をご確認ください。
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投資信託取引に関する留意点
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投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行に預託いただく投資信託は、投資者保護基金による一般顧客に対する支払いの対象ではありません
- 投資信託は元本が保証されている商品ではありません。
- 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属いたします。
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購入する投資信託は、愛知銀行が販売の取扱いを行い、各投資信託委託会社(運用会社)が設定・運用を行います
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投資信託は、国内外の値動きのある株式・債券・不動産投信などの有価証券などに投資しますので、運用実績は市場環境などにより変動します。また外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替変動リスク)により基準価額が変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
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投資信託は、ご購入時にお申込手数料(お申込金額または基準価額に対して最大2.75%(税込))ならびにご換金時には一部の商品で解約手数料(公社債投信で1万口あたり最大110円(税込))が必要なものや信託財産留保額(ご換金時の基準価額に対して最大0.5%)が基準価額から差し引かれるものがあります。保有期間中には信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.42%(税込))とその他の費用として監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、組入れ資産の保管などに要する諸費用などを信託財産から間接的にご負担いただきます。なお、「その他の費用」および「手数料などの合計額」については、保有期間や運用状況などにより変動しますので、事前に料率、上限額などを表示することができません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面によりご確認ください。
- ファンドによっては、お取り扱いできない日や大口の換金について制限がある場合があります
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投資信託のリスクおよび手数料等は商品毎に異なりますので、投資信託をご購入の際は、事前に各商品の最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容をよくお読みいただいたうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面は当行の本・支店の窓口にてご用意しています。なお、インターネット取引専用投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)は窓口にはご用意しておりませんので、当行のホームページ上でご閲覧ください。
- 投資信託のお取引に関しては、書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
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NISA口座に関する留意事項
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当行で開設するNISA口座への受入れ対象となるのは、当行取扱いの公募株式投資信託に限られます(上場株式や上場投資信託(ETF・REIT)などは取り扱っておりません)。
- 現在特定口座や一般口座で保有している投資信託をNISA口座へ移管することはできません。
- NISA口座内の残高を他の金融機関へ移管することはできません。
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年間の非課税投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円(お申込み手数料を除く金額)であり、各年において年間の非課税投資枠に満たなかった未使用の非課税投資枠を翌年以降に繰越すことはできません。
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非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)については、NISA口座内の投資信託を売却した場合、当該売却した投資信託が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することが可能となります。
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NISA口座内の公募株式投資信託を換金し譲渡損失が発生しても、特定口座などで保有する他の上場株式の譲渡益や配当などとの損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
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投資信託の分配金のうち元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であり、NISA口座における制度上のメリットを享受できません。
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つみたて投資枠のご利用には、累積投資契約(積立契約)の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品(当行が指定する長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託)の買付けが行われます。
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つみたて投資枠により買い付けた投資信託の信託報酬などの概算値は、原則として年1回通知いたします
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基準経過日(NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日)における氏名・住所について確認が求められます。また、確認期間(基準経過日から1年を経過する日までの間)内に当該確認ができない場合は、新たにNISA口座への投資信託の受入れはできなくなります。
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「非課税口座開設届出書」の提出により、NISA口座を即日で開設し、同日にNISA優先扱いの買付、「あいぎん積立投信」・「つみたて投資枠」の申込みを行うことができます。但し、インターネットでの申込みの場合は、「投資信託口座開設完了のご案内」メール着信後となります。
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事後的に二重口座であったことが判明した場合には、そのNISA口座で買付けた投資信託は買付時に遡って、特定口座(特定口座を未開設の場合は一般口座)に移管されます。なお、移管以前に生じた配当所得及び譲渡所得については、一般口座での取引として取扱われ、遡及して課税されます。譲渡益については確定申告が必要です。