投資信託
最新ファンド情報
STEP1 投資信託の基本を知る
投資信託とは
投資信託は、多くのお客さまから集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が各商品の運用方針に応じてさまざまな資産に投資する金融商品です。
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特徴01
少額から投資可能
通常、株式や債券に投資するにはまとまった資金が必要ですが、投資信託は少額から始めることができます。
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特徴02
分散投資
複数の株式や債券、また様々な国に分散して投資できるので、リスクの低減が期待できます。
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特徴03
投資の専門家が運用
知識・経験豊富な専門家がお客さまに代わって運用します。
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特徴04
投資タイプが選べる
リスクとリターンの度合いが異なる様々なタイプの商品があり、お客さまのご希望に合ったファンドをお選びいただけます。
投資信託の仕組みやリターンとリスクのご案内
資産運用の考え方
資産運用が必要な理由とは
人生ではさまざまなライフイベントが訪れます。各場面でかかる費用を考え、備えることが大切です。一方で、物価の上昇や少子高齢化など、私たちを取り巻く環境ではお金に関する不安が多々あります。これからの暮らしを安心して過ごすために、自分に合った資産づくりについて考えてみましょう。
インターネットから来店不要でお申込み
STEP2 投資タイプを選ぶ
2種類の購入方法
積立投資
毎月決まった金額でコツコツと買い付ける方法です。資産運用が初めての方にもおススメの購入方法です。
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月々1千円からの積立投資が可能
手元にまとまった資金がなくても、少額からコツコツと投資ができます。少額で毎月一定額ずつ、手軽に資産運用が始められます。
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購入のタイミングを迷わない
予め自分で決めた日と金額に従って自動的に購入できるので、購入のタイミングに悩みません。
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リスクの低減が期待できる
購入時期を分散させることで、一括で購入するより購入単価が平準化され、期間が長くなるほどリスクの低減が期待できます。
安定した運用が期待できる投資方法
一括投資
これから値上がりしていく局面で安い時に一括購入すれば、より大きなリターンが狙えます。その一方で、右肩下がりの相場の局面では値下がりのリスクがあります。値動きによっては「積立投資」よりも「一括投資」の方が有利になる場合もあります。
投資信託でシミュレーション
投資信託（ファンド）毎に一括投資と積立投資の比較シミュレーションが可能です。
【手順】
- 下のボタンから当行取扱ファンド情報ページへ。
当行取扱ファンド情報 - 一覧から気になる商品を選択し、ファンド詳細ページへ。
- ファンド詳細ページでシミュレーションタブを選択。
- 「一括投資vs積立投資」のボタンからシミュレーションをお試しください。
NISAを活用しよう
投資初心者の方におすすめ
NISAとは、投資で得られる利益が非課税になる税制優遇制度です。2024年から制度が新しくなり、非課税保有制度の無期限化や投資枠が拡大されるなど、より資産形成に活用しやすくなりました。
STEP3 投資信託をはじめる
投資信託のお取引にはあいち銀行の普通預金口座のほかに「投資信託口座」が必要です。
投資信託のお取引までの主な流れ
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ステップ01
投資信託口座を開設する -
ステップ02
ファンドを探す -
ステップ03
ファンドを購入する
インターネットで口座開設（来店不要）
店舗窓口で口座開設
店舗検索お申込みいただける方
- 満18歳以上の方（あいぎんＡｉダイレクトからのお申込みは上限80歳未満の方まで）
- 税務上の居住地国が「日本のみ」の方
- 当行にお届けいただいているご住所・氏名に変更がない方
- 本人確認書類をご用意いただける方（あいぎんＡｉダイレクトからのお申込みは、本人確認書類として「運転免許証」「個人番号カード」等をご用意いただける方となります。）
- 個人番号確認書類をご用意いただける方
あいち銀行での普通預金口座開設を検討されている方
ファンド検索・購入
当行取扱ファンドの基準価額や運用実績などがご確認いただけます。さらに様々な方法でお客さまに適したファンド検索ができます。
ロボットアドバイザーであなたに適したポートフォリオを自動診断！
投資信託に対するお考えについて、いくつかの質問にお答えいただくと、あなたに適した資産配分やファンドをご提示します。これからの資産運用のために、まずは試してみませんか？
- 特定の運用会社が提供するファンドに限定したサービスとなります。
投資信託残高の確認ならあいぎんアプリが便利！
投資信託に関するお問い合わせ
お電話でご相談・お申込み
営業推進部 営業推進グループ
- TEL:
- 0120-858-013（通話料無料）
- 受付時間：
- 平日9:00～17:00
- 土・日・祝、銀行の休業日は除きます。
投資信託取引に関する留意点
- 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行に預託いただく投資信託は、投資者保護基金による一般顧客に対する支払いの対象ではありません。
- 投資信託は元本が保証されている商品ではありません。
- 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属いたします。
- 購入する投資信託は、あいち銀行が販売の取扱いを行い、各投資信託委託会社（運用会社）が設定・運用を行います。
- 投資信託は、国内外の値動きのある株式・債券・不動産投信などの有価証券などに投資しますので、運用実績は市場環境などにより変動します。また外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動（為替変動リスク）により基準価額が変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
- 投資信託は、ご購入時にお申込手数料（お申込金額または基準価額に対して最大2.75％（税込））ならびにご換金時には一部の商品で解約手数料（公社債投信で1万口あたり最大110円（税込））が必要なものや信託財産留保額（ご換金時の基準価額に対して最大0.5％）が基準価額から差し引かれるものがあります。保有期間中には信託報酬（純資産総額に対して最大年率2.42％（税込））とその他の費用として監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、組入れ資産の保管などに要する諸費用などを信託財産から間接的にご負担いただきます。なお、「その他の費用」および「手数料などの合計額」については、保有期間や運用状況などにより変動しますので、事前に料率、上限額などを表示することができません。詳細は投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面によりご確認ください。
- ファンドによっては、お取り扱いできない日や大口の換金について制限がある場合があります。
- 投資信託のリスクおよび手数料等は商品毎に異なりますので、投資信託をご購入の際は、事前に各商品の最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面の内容をよくお読みいただいたうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面は当行の本・支店の窓口にてご用意しています。なお、インターネット取引専用投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）は窓口にはご用意しておりませんので、当行のホームページ上でご閲覧ください。
- 投資信託のお取引に関しては、書面による契約の解除（クーリング・オフ）の適用はありません。
NISA口座に関する留意事項
- 当行で開設するNISA口座への受入れ対象となるのは、当行取扱いの公募株式投資信託に限られます（上場株式や上場投資信託（ETF・REIT）などは取り扱っておりません）。
- 現在特定口座や一般口座で保有している投資信託をNISA口座へ移管することはできません。
- NISA口座内の残高を他の金融機関へ移管することはできません。
- 年間の非課税投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円（お申込み手数料を除く金額）であり、各年において年間の非課税投資枠に満たなかった未使用の非課税投資枠を翌年以降に繰越すことはできません。
- 非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）については、NISA口座内の投資信託を売却した場合、当該売却した投資信託が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することが可能となります。
- NISA口座内の公募株式投資信託を換金し譲渡損失が発生しても、特定口座などで保有する他の上場株式の譲渡益や配当などとの損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
- 投資信託の分配金のうち元本払戻金（特別分配金）はそもそも非課税であり、NISA口座における制度上のメリットを享受できません。
- つみたて投資枠のご利用には、累積投資契約（積立契約）の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品（当行が指定する長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託）の買付けが行われます。
- つみたて投資枠により買い付けた投資信託の信託報酬などの概算値は、原則として年1回通知いたします。
- 基準経過日（NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日）における氏名・住所について確認が求められます。また、確認期間（基準経過日から1年を経過する日までの間）内に当該確認ができない場合は、新たにNISA口座への投資信託の受入れはできなくなります。
- ｢非課税口座開設届出書」の提出により、NISA口座を即日で開設し、同日にNISA優先扱いの買付、「あいぎん積立投信」・「つみたて投資枠」の申込みを行うことができます。但し、インターネットでの申込みの場合は、「投資信託口座開設完了のご案内」メール着信後となります。
- 事後的に二重口座であったことが判明した場合には、そのNISA口座で買付けた投資信託は買付時に遡って、特定口座（特定口座を未開設の場合は一般口座）に移管されます。なお、移管以前に生じた配当所得及び譲渡所得については、一般口座での取引として取扱われ、遡及して課税されます。譲渡益については確定申告が必要です。