インターネット投資信託取引

インターネット投資信託取引の特徴

ご来店不要で、
どこでも簡単にお取引！

スマートフォンやパソコンから、場所を選ばずにご利用いただけます。

24時間、いつでも
お取引可能！

夜遅くや、土・日・祝日など休日も、時間に制約されることなくお取引きいただけます。

販売手数料がいつでも
20％OFF！

窓口で投資信託をご購入いただく場合と比較して、インターネットでご購入いただくとお得になります。

ご利用いただけるお客さま

以下の1~3を全て満たすお客さまがご利用いただけます。

満18歳以上のお客さま
「投資信託口座」を開設いただいているお客さま
愛銀Aiダイレクトの新規申込が完了されているお客さま

インターネット投資信託取引をご利用いただくためには、投資信託の指定預金口座を愛銀Aiダイレクトの代表口座または、サービス利用口座に登録する必要があります。

お取引開始までの流れ

投資信託口座をお持ちでない方

投資信託口座の開設はインターネットからが便利です。

インターネットから来店不要でお申込み

投資信託口座を開設する

投資信託口座をお持ちの方

利用設定（初回のみ必要な操作です）

個人向けインターネットバンキング「愛銀Aiダイレクト」にログオンし、以下の手順に従って投資信託利用確認を行ってください。

メニュー内から投資信託を選択してください。
チェックボックスにチェックを入れ、[次へ]ボタンをクリックしてください。
- インターネットから投資信託口座の開設手続きをされた場合は、既に業務利用確認が完了していますので、この画面は表示されません。
以降、投資信託の各種サービスがインターネットバンキングでご利用いただけるようになります。

ファンドを購入する

利用設定完了後、インターネットバンキングでファンドの購入、解約、注文状況の照会・取消ができます。購入については、販売手数料が20％OFFで窓口よりおトクです。

【ファンド購入の操作方法】

一括購入はこちらあいぎん積立投信はこちら

個人向けインターネットバンキング
愛銀Ａｉダイレクト

ログオン

サービス概要

購入	投資信託の購入手続きができます。金額指定購入のみのお取り扱いとなります。
解約	投資信託の解約手続きができます。全部解約または口数指定解約のみのお取り扱いとなります。
積立投資信託	積立投資信託の新規・変更・廃止手続きができます。
照会サービス	投資信託の保管残高・取引履歴・分配金履歴・運用損益・譲渡損益などの照会ができます。
電子交付サービス	インターネットにて投資信託の各書類を確認することができます。交付から最長5年間閲覧可能となります。電子交付サービスについて、詳しくはこちら
投資信託口座の新規開設	投資信託口座の新規開設申込手続きができますお申し込みいただいたお客さまに必要書類を郵送します。投資信託口座の新規開設と同時にNISA口座の開設申込が可能です。

ご利用可能時間

原則24時間

（ただし、システムメンテナンス等でご利用いただけない時間帯を除きます）

【当日扱いの取引】

銀行営業日の0：00～15：00までにお申込が完了したお手続き

【翌営業日扱いの取引】

上記以外の時間帯および銀行休業日にお申込が完了したお手続き

投資信託について、詳しくはこちらインターネット投資信託取引の操作方法について、詳しくはこちら

投資信託取引に関する留意点

投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行に預託いただく投資信託は、投資者保護基金による一般顧客に対する支払いの対象ではありません
投資信託は元本が保証されている商品ではありません。
投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属いたします。
購入する投資信託は、愛知銀行が販売の取扱いを行い、各投資信託委託会社（運用会社）が設定・運用を行います
投資信託は、国内外の値動きのある株式・債券・不動産投信などの有価証券などに投資しますので、運用実績は市場環境などにより変動します。また外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動（為替変動リスク）により基準価額が変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
投資信託は、ご購入時にお申込手数料（お申込金額または基準価額に対して最大2.75％（税込））ならびにご換金時には一部の商品で解約手数料（公社債投信で1万口あたり最大110円（税込））が必要なものや信託財産留保額（ご換金時の基準価額に対して最大0.5％）が基準価額から差し引かれるものがあります。保有期間中には信託報酬（純資産総額に対して最大年率2.42％（税込））とその他の費用として監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、組入れ資産の保管などに要する諸費用などを信託財産から間接的にご負担いただきます。なお、「その他の費用」および「手数料などの合計額」については、保有期間や運用状況などにより変動しますので、事前に料率、上限額などを表示することができません。詳細は投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面によりご確認ください。
ファンドによっては、お取り扱いできない日や大口の換金について制限がある場合があります
投資信託のリスクおよび手数料等は商品毎に異なりますので、投資信託をご購入の際は、事前に各商品の最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面の内容をよくお読みいただいたうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面は当行の本・支店の窓口にてご用意しています。なお、インターネット取引専用投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）は窓口にはご用意しておりませんので、当行のホームページ上でご閲覧ください。
投資信託のお取引に関しては、書面による契約の解除（クーリング・オフ）の適用はありません。

NISA口座に関する留意事項

当行で開設するNISA口座への受入れ対象となるのは、当行取扱いの公募株式投資信託に限られます（上場株式や上場投資信託（ETF・REIT）などは取り扱っておりません）。
現在特定口座や一般口座で保有している投資信託をNISA口座へ移管することはできません。
NISA口座内の残高を他の金融機関へ移管することはできません。
年間の非課税投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円（お申込み手数料を除く金額）であり、各年において年間の非課税投資枠に満たなかった未使用の非課税投資枠を翌年以降に繰越すことはできません。
非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）については、NISA口座内の投資信託を売却した場合、当該売却した投資信託が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することが可能となります。
NISA口座内の公募株式投資信託を換金し譲渡損失が発生しても、特定口座などで保有する他の上場株式の譲渡益や配当などとの損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
投資信託の分配金のうち元本払戻金（特別分配金）はそもそも非課税であり、NISA口座における制度上のメリットを享受できません。
つみたて投資枠のご利用には、累積投資契約（積立契約）の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品（当行が指定する長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託）の買付けが行われます。
つみたて投資枠により買い付けた投資信託の信託報酬などの概算値は、原則として年1回通知いたします
基準経過日（NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日）における氏名・住所について確認が求められます。また、確認期間（基準経過日から1年を経過する日までの間）内に当該確認ができない場合は、新たにNISA口座への投資信託の受入れはできなくなります。
｢非課税口座開設届出書」の提出により、NISA口座を即日で開設し、同日にNISA優先扱いの買付、「あいぎん積立投信」・「つみたて投資枠」の申込みを行うことができます。但し、インターネットでの申込みの場合は、「投資信託口座開設完了のご案内」メール着信後となります。
事後的に二重口座であったことが判明した場合には、そのNISA口座で買付けた投資信託は買付時に遡って、特定口座（特定口座を未開設の場合は一般口座）に移管されます。なお、移管以前に生じた配当所得及び譲渡所得については、一般口座での取引として取扱われ、遡及して課税されます。譲渡益については確定申告が必要です。

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